【工事別】トイレリフォームにかかる費用
トイレリフォームの場合、施工内容によってその費用には大きな差があります。
事例をもとに紹介しますので、参考にしてみてください。
小規模な工事（10万円未満）
トイレの一部分だけをリフォームする場合、費用は10万円以下に収まるケースもあります。たとえば便座のみの変更や、ウォシュレットの設置、トイレの壁への手すり設置などといった小規模な工事です。
ウォシュレットを導入する場合、リモコンタイプであれば追加で2万円から4.5万円ほどの費用がかかります。また、壁に穴を開ける施工が必要になる点も理解しておきましょう。
本体などの工事（10万円から20万円程度）
トイレ本体の交換や、手洗い器の増設といったリフォームの場合は、費用が少し上がります。
なお、壁や床など内装込みのリフォームであっても、導入する機器や工事規模によっては20万円以内に収まる場合もあります。シンプルな機器を選べば、それだけ費用は安くなるということを覚えておきましょう。
特にタンクレストイレにする場合は、タンク上部の手洗い場がなくなるため、別途手洗い器を設置する必要があります。新しい手洗い器の設置には配管工事も必要となるため、施工期間に数日かかることも珍しくありません。
しかし、ワンデーリモデルという仕様でリフォームを行えば、一日で作業を完了させることも可能です。「トイレが使えない時間を少しでも短くしたい」という方に、おすすめの施工方法だといえるでしょう。
トイレ全体の工事（20万円から50万円程度）
トイレの室内を一式工事する場合には、20万円から50万円程度の費用がかかります。洋式から洋式への変更であれば30万円程度、和式から洋式への変更であれば40万円程度が目安です。
タンクレストイレへの変更の場合は、さらに3万円から5万円程度の追加費用がかかります。
なお、古いマンションなどでは、水圧の関係でタンクレストイレを設置できないこともまれにありますので、気になる場合は施工前に一度確認しておいたほうが良いかもしれません。
最近のトイレには、フタの自動開閉機能など便利な機能もたくさんあります。これらの機能が充実していくほど、費用はどんどん高くなるということも覚えておきましょう。
「昔ながらの和式トイレを最新トイレに変更したい」「トイレ室内の収納を増やしたい」など、トイレ全体の印象を大きく変えたい場合は全体工事を検討してみてください。
大規模な工事（50万円以上）
「トイレの場所そのものを移動したい」「トイレの数を増やしたい」といった大規模な工事では、トイレ以外の家全体も含めた施工が必要になることもあり、費用は高額になります。
配管工事や増床工事がともなうこともあり、リフォーム期間も長くなるでしょう。
家族の人数が増えたり、家族の生活スタイルが変化したりすることにより、今のトイレの場所や数では不便さを感じるということもあります。
家族みんなが快適に住み続けるためには、大規模なリフォームを検討してみるのも良いでしょう。
トイレのリフォーム費用を抑えられる！使える3つの助成制度
施工内容によってかかる費用に差が出るトイレのリフォームですが、いくつかの助成制度を活用することも可能です。
この項では、リフォーム前に知っておきたい助成制度について3つ紹介します。
なお、これらの助成制度は工事の着工前に申請が必要となる場合もあるため、見落とさないよう注意しておきましょう。
介護保険のバリアフリーリフォーム補助金
家族に介護が必要な人がいる場合、トイレの使用や、介助を楽にする目的でリフォームを検討するケースは多いです。その家族が介護保険の被保険者である場合、要件に該当すればバリアフリーリフォーム補助金をもらえる可能性があります。
対象となる工事は「和式トイレから洋式トイレへの変更」です。
対象工事が限定的にも思えますが、和式トイレに不便さを感じているご家庭であれば、有効に活用できるでしょう。
介護が必要な方にとって、和式トイレの使用は体への負担が大きいです。高齢になるほどしゃがむ動作がきつくなるからです。
支給される補助金は工事費の9割までで、上限は20万円です。さまざまなトイレリフォームの中でも、和式から洋式への変更はリフォーム費用が高額ですので、とくに利用価値の高い助成制度のひとつだといえるでしょう。
リフォーム減税制度
ご家庭に介護が必要な方がいなくても、一定のバリアフリー工事や省エネリフォームを行うことで、税制優遇を受けられることもあります。
対象となるリフォーム内容には、トイレ以外では「耐震リフォーム」「同居対応リフォーム」「長期優良住宅化リフォーム」「そのほかの増改築」といった、全6種の項目があります。
節水トイレの設置などが該当することもあるため、リフォーム前にそのリフォームが減税対象となるかどうか確認してみるのがおすすめです。該当すれば、所得税の控除や固定資産税の減税を受けられることもあるため、家計も助かるでしょう。
地方自治体の補助金
住んでいる地域によっては、自治体が補助金を出していることもあります。自治体の窓口や、Webサイトで一度チェックしてみると良いでしょう。
地域経済の振興策のひとつとしてリフォーム補助金を出していることが多いようです。
ただし、自治体の補助制度を活用するにあたっては、特定の条件が定められていることもあるので注意しておきましょう。目的が地域経済の復興策であるため、リフォームを地元の施工会社に依頼することが条件となっていることが多いです。
【失敗しないトイレリフォーム】優良業者の選び方
リフォームにはまとまった費用がかかります。施工後の仕上がりに不満を感じたとしても、気軽にまた次のリフォームを行うことは難しいでしょう。
そうならないためにも、信頼のおける施工会社に工事を依頼することが重要です。
まず参考になるのが口コミの評判です。インターネットでリフォーム評価サイトなどを検索して、事前にチェックしてみましょう。
また、施工事例にも目を通しておくことをおすすめします。過去にどのようなリフォームを手掛けてきたか分かれば、その技術力も見えてくるはずです。また、自分たちの目指すリフォームの完成形をイメージするときにも役立ちます。
さらに、トイレのリフォームを行うにあたっては、行政機関からの許認可の有無についても、信頼度を図る基準となるでしょう。
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まとめ
毎日使うトイレは、使いやすく居心地も良い場所であることが望まれます。
来客など家族以外も使う場所なので、常に清潔感を保っていたいものです。
今の家に住み始めた当初はきれいだったトイレも、年月とともに古くなっていきます。使いやすさだけでなく、省エネの観点から見ても、新しいトイレにリフォームしたほうが家計の助けになる可能性もあるでしょう。
本記事でも紹介したように、トイレリフォームでは助成制度などもあります。こういった制度なども利用して、理想的なリフォームを実現してみてください。
