新築だけどリフォームしたい、改築は可能?リスクは?

念願のマイホーム。新築で我が家を建てた&新築物件を購入したのはいいけれど、いざ住んでみると住み心地が良くない…。 近年、新築を購入したあとすぐに、改築・リフォームしたいと考える人が増えてきているようです。新築なのにリフォームしたくなってしまう原因はどういったところにあるのでしょうか。 また、実際に新築物件をリフォームすることは可能なのでしょうか。


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新築なのに住まいをリフォームできる?

新築でもリフォームは可能

結論から言えば、新築の状態であってもリフォームをすることは可能です。
新築を建てたものの間取りが悪かったり、キッチンやリビングが使いにくいというケースは意外と多いもの。
この場合、例えばキッチンの設備を一部入れ替えたり、内装を少し変えるといった程度のリフォームであれば問題がないことが多いのですが、例えば間取りを変えたり、新たに窓をつくったりという、住まいの構造自体を変えるリフォームの場合には問題が生じてきます。その問題とは、瑕疵担保責任に関わるもの。

瑕疵担保責任とは?

新築物件を提供する業者には、物件の引き渡しから10年間の瑕疵担保責任が義務付けられています。
この瑕疵担保責任とは、引き渡した物件に隠れた瑕疵(引き渡し家屋に契約書にはない構造的な欠陥があった、雨水が浸入してきた、シロアリが付いていたなど)があった場合に、売主が買主に対して責任を負うというものです。
つまり新築物件を購入してから10年間は、住宅の基本構造部などに欠陥があれば、2000万円を上限として、売主に無償で補修をしてもらえるのですが、窓や壁、屋根などのリフォームなどによって基本構造部を変更してしまうと、この瑕疵担保責任の保証が受けられなくなってしまうことがあります。
また、この瑕疵担保責任の保証内容はメーカーによって異なります。
法律で定められている瑕疵担保責任以外に、建物の構造や雨漏りに関する保証期間を、20年や30年、場合によっては50年以上も受けている会社もあります。
さらに、こうした保証を受ける際の条件としてメーカーの定期的なメンテナンスを受ける必要があることも。
いずれにせよ、こうした保証は大規模なリフォームを行ってしまうことで、利用できなくなる可能性があります。
新築を建てたあとすぐにリフォームする場合は、まず保証内容の契約書を確認したうえで、ハウスメーカーやリフォーム業者に相談してみましょう。

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新築物件をリフォームしたくなる人が増えているのはなぜ?

意外と多くの方が悩んでいる新築後のリフォーム。
その原因はどういったところにあるのでしょうか。

「建築条件付き土地」を購入して新築物件を建てた場合

建築条件付きの土地とは、「一定期間内(3ヶ月程度)に指定した業者で家を建てる」ことを条件として販売される土地のこと。建売の住宅に対して「売り建て」などと呼ばれることもあります。
この建築条件付きの土地の場合、注文住宅などとは違い、ほとんどの場合ハウスメーカーによってプランニングがされているため、施主の要望を細かく実現することができません。
また、新築の中に設置する設備などのメーカーもあらかじめ決まっていることが多く、新築物件に夢をもって土地を購入した人が、住まいの完成後にがっかりということも少なくありません。

事前のプランニングが甘かった

注文住宅などで、新築物件を建てたあとに後悔するケースは事前のプランニングや家族との相談が不十分な場合です。
新築物件の計画を立てている際に、色々と思いを詰め込みすぎて、設備をたくさん入れてしまったり、趣味の空間などにスペースを割きすぎてしまうと、かえって住みづらい住まいになってしまいます。
また、新婚のご夫婦であれば、子どもが増えること、30〜40代のご夫婦であれば、将来両親との同居などを考え、家族としっかりと相談しておかないと、部屋が足りなかったり、生活動線がうまく機能しないなどの困りごとが発生してしまうこともあります。

新築物件を建てる際に失敗しないためのポイント

新築を建てたあとに後悔しないようにするためには、やはり事前のプランニングが大切です。

■日当たりを考慮する
窓を作る際には、日光が家の中にしっかり入ってくるか、方角だけでなく天井の高さや窓の位置なども考慮しましょう。

■動線設計は入念に
キッチンからリビングまでスムーズに移動できるかどうか、家族の部屋からトイレやお風呂、洗面所などにスムーズに移動できるか実際に設計図の上で確認することを忘れずに。

■間取りは変更可能にするのが○
間取り変更は意外と大掛かりなリフォームとなります。そのため設計時点で可変できるように配慮しておくことも大切です。子供部屋の仕切りを設けて2部屋にしたり、反対に大きな一部屋にしたり、家具の配置で部屋の役割を変更できたりと融通のきく空間にすると、後々便利です。

■流行などを意識しすぎない
カタログや雑誌などを意識しすぎて、最新の設備をたくさん取り入れてしまうと生活しづらくなってしまうことがあります。ウォークインクローゼットやアイランドキッチンなど床面積の多くなる設備が本当に必要かどうか、まずはじっくりと検討しましょう。

■必ず家族の合意を得る
家族の誰かが間取りの決定権を持つのではなく、家族全員が住みやすくなるよう要望を聞きながら間取りを考え、納得のいくものを決めるようにしましょう。

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新築なのにリフォームしたくなったら・・・?

新築時にいろいろと、間取りや設備を検討したけれど、それでもやっぱり住み心地が悪いと思ったら、思い切ってリフォームをするのも有効な方法です。

新築リフォームをする際に、覚悟しておくリスク

ひとつめはやはり保証の問題。窓の変更や住まいの構造自体を替える大掛かりなリフォームを行う場合は、メーカーの保証は利用できなくなると考えておきましょう。

もうひとつは資金の問題。新築物件を購入したあとに、リフォームを検討するとなると、資金面の負担も大きくなります。住宅ローンを組んで支払い終わっていない状態でも、リフォームローンを組むことは可能です。しかしその場合も、支払い可能なローンとなるかどうか、しっかりと検討しておきましょう。

大切なのは信頼できるリフォーム業者選び

新築をリフォームする場合、新築の設計・施工を行った業者にリフォームを依頼すると、依頼を断られてしまう場合があります。その理由としては、その業者が家づくりの専門家ではなく、家を販売するメーカーであることが挙げられます。

新築を建てたのに、住みづらいと思ったらハウスメーカーではなく、信頼できるリフォーム業者を選ぶことが大切です。
ナサホームは、リフォーム後の瑕疵担保責任保証をはじめとして、お客様のご要望を伺いながら、共に考え提案を行う企業です。
年間リフォーム実績約8,750件という経験の中から、皆様の住まいを快適にするためのプランをご提示いたしますので、お困りの際はぜひ私たちにお声がけください。

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